サロンを軌道に乗せる。その極意とは？
コンビニ、ドラッグストア。これは少し歩けば見つけられるもので、「そこまで競合しなくても」と思うくらい、密集している地域もあるのではないでしょうか。
繁華街や都心部などでは、道路を隔ててコンビニやドラッグストアが向き合っていることさえ珍しくありません。
そして、コンビニやドラッグストアに勝るとも劣らないくらい多いのが美容院です。つまり、美容院の世界も激しい競争が繰り広げられているのです。これだけ数多くのサロンがあるということは、消費者が選ぶ側です。そこで、選ばれるサロンになるための「極意」を考えてみるとしましょう。
確かな技術力と流行
まず、何より大切なのがこちら。決して「業界一位の技術力を持て」と言うつもりはありませんが、上手であるに越したことはありません。そして美容業界では流行が常に進むものなので、しっかりと流行を把握しておくこともまた、とても大切です。
どれだけ腕が確かでも「あのサロンは昔の技術しかない」と思われてしまったら流行に敏感な層からは見向きもされなくなるでしょう。ある意味、技術力よりも大切です。技術力も大切ですが、どれだけ流行を意識しているのかの方がより重要なのです。
なぜなら、サロンに足を運ぶ層は基本的には流行にも敏感だからです。これは美容院だけではなく、エステサロン等にもいえることです。とにかく流行に対してどれだけしっかりと並走しているのか。流行の先端を走るということではなく、しっかりと流行を取り入れているのかが大切なのです。
侮れないのが口コミ
今の時代侮れないのが口コミです。口コミを見て通うべきサロンを決めている人はとても多いです。先にもお話したように、とにかく世の中には数多くのサロンがあります。
そのため、現在通っているサロンに対して何かしらの不満がある人や、もしくは刺激を求めている人は口コミを見て「こっちの方が良さそうだな」といったように、いろいろなことを考えるものなのです。
そこで何を見るのかといえば口コミです。お店のホームページよりも、口コミを見る人の方が圧倒的に多いのではないでしょうか。お店のホームページでは料金程度しか確認しないものの、口コミはしっかりと探してチェックして、自分に合うサロンなのかどうかを考える人はとても多いのです。
では誰がその口コミを発するのかといえば、利用者です。実際にサロンを利用した人が口コミを発信するので、誰であっても手を抜かないのは当たり前です。かつてであれば嫌なお客がいたら手を抜いたとしても、そのような評判が広がるのは時間がかかりましたし、ましてや誰もがそのような口コミを知れるものではありませんでした。
ですが今は違います。個人のつぶやきが大企業を追い込んでしまうこともあるのです。目の前で相手にしているお客の後ろには、数多くの「これからお客になってくれるかもしれない人」がいるのだと忘れてはなりません。
SNSも活用しよう
口コミを見ている人が多いというよりも、インターネットを当たり前のように活用している人が多いので、サロンとしてもSNS積極的に活用すべきです。
SNSのアカウントを取得して情報発信するのはもちろんですが、フォローしてくれている人と積極的に絡むなど、ただ単に「アカウントを用意しています」だけではなく、積極的に活用していろいろと絡むべきです。というのも、今の時代はどの企業もSNSにてアカウントを持っています。また、拡散性も高いので、SNSが良い宣伝になるケースも多いのです。
例えばですが、仮に有名人からリプライをもらえたとすれば、有名人が数多く抱えているフォロワーに自分達のお店を宣伝することが出来ます。
有名人が「いつも寝ぐせが出来て困っている」「癖毛で困っている」など、自分の業種に関連する言葉を発したら、それに応える形でリプライを飛ばせば、引用して絡みが出来るかもしれないのです。
そのやりとりは不特定多数の人に見てもらえますし、ともすれば有名人のやりとりはまとめサイト等に掲載されることも多いので、さらなる宣伝効果も見込めるようになるのです。
どれだけ素晴らしい技術力を持っているとしても、やはり自分たちの存在をアピールしないことには始まりません。
インターネットがない時代であれば宣伝の方法も限られていましたし、宣伝するためには結局、資金に頼らなければなりませんでした。ですがインターネットは、誰かだけのものではありません。誰もが当たり前のように活用出来るものですので、SNS以外にも自分達のアイディア次第で様々な展開が可能です。それらを考えると、SNSだけではなく、インターネットを活用するのは当たり前です。
特に今の時代、若い層に関してはスマートフォンを持っていない人の方が少ないでしょう。それらの層に対してどれだけアピール出来るのかが、集客の極意といっても決して過言ではないのです。SNSは決して趣味だけに留まるものではなく、ビジネスへの応用が十分に可能なポテンシャルを秘めているのです。
